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2026/2/24

【サイエンスコミュニケーション】同志社大学と島津製作所、包括的な教育・研究連携協力に関する協定締結

 同志社大学島津製作所は、両者の150周年を機に包括的な教育・研究連携に関する協定を締結した。この協定は、産学連携を通じて大学教育およびリカレント・リスキリング教育を強化し、サイエンスコミュニケーション分野における人材育成と共同研究を推進することを目的としている。
 サイエンスコミュニケーションは、科学的な専門知識の一般市民への共有や科学的な根拠に基づいた双方向の議論、社会的な合意結成といった多面的な役割を持っている。東日本大震災と新型コロナウイルス感染症は、それぞれエネルギー政策と公衆衛生を巡って社会の分断を顕在化させた。サイエンスコミュニケーションの意義が改めて確認された事象であった。同志社大学は2016年に「サイエンスコミュニケーター養成副専攻」を開設して、文理を越えた学部生を対象に科学と社会の懸け橋となる人材を育成してきた。社是「科学技術で社会に貢献する」を掲げる島津製作所は、当初から受講生向けインターンシップを開催するなど同副専攻に協力してきた。
 この協力関係を発展させる同協定において、2026年度以降は「サイエンスコミュニケーター養成プログラムの開発・実施」「島津製作所の研究者・技術者と大学院学生の共修」「新たな共同研究の創出と実施、大学院学生の参画」などに取り組んでいく。特に同プログラムにおいては、新たに開発するオンデマンドによる講義をサイエンスコミュニケーションの基礎コースとして提供するほか、大学院レベルの応用講義をオンキャンパスで受講できる。応用講義は全学規模の大学院共通教育「サイエンスコミュニケーションコース」として体系化したもので、同志社大学の大学院生と島津製作所の社員の共修により新たな価値の創出につながる場となることが期待されている。

左から島津製作所の青山恵則常務執行役員、山本靖則代表取締役社長、上田輝久代表取締役会長、同志社大学の小原克博学長、柿本昭人副学長・教育支援機構長、野口範子生命医科学部教授

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