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2026/2/20

【無線化・省配線】OKI、「工場におけるセンサーデータ収集の実態と、無線化・省配線のニーズ」に関する調査を実施

　OKIは、製造業の現場担当者を対象に、「工場におけるセンサーデータ収集の実態と、無線化・省配線のニーズ」に関する調査を行った。

　生産ラインの効率化や省エネ、カーボンニュートラルの推進に向け、工場では電力・温度・稼働状況といったデータの可視化が一層重要になっている。さらに、IoTによるリアルタイムなデータ収集とDXを通じた分析・最適化が求められ、生産現場全体の高度化が急速に進んでいる。一方で、「人手による巡回の限界」「配線工事の負担」「Wi-Fiの不安定さ」など、現場ならではの課題も依然として残っている。こうした背景から、配線不要・障害物に強く・長距離通信が可能な無線技術への関心が高まっている。では実際、製造現場ではどのようなデータ収集の課題があり、無線化についてどのようなニーズが生まれているのか。OKIは、製造業の現場担当者を対象に、「工場におけるセンサーデータ収集の実態と、無線化・省配線のニーズ」に関する調査を行った。

調査概要：「工場におけるDX／IoT導入の実態と、無線化・省配線のニーズ」に関する調査
【調査期間】2025年12月10日（水）～2025年12月11日（木）
【調査方法】PRIZMAによるインターネット調査
【調査人数】1,003人
【調査対象】調査回答時に製造業（生産技術部門・設備管理部門）の現場担当者・責任者と回答したモニター
【調査元】沖電気工業株式会社
【モニター提供元】PRIZMAリサーチ

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工場におけるデータ収集と課題
　現場で実際にどのような方法が使われているのか、まずは工場内のデータ収集の実態を確認した。

　「工場内の各種データをどのような方法で収集しているか」について尋ねたところ、『人手による巡回での記録（57.0％）』と回答した方が最も多く、『有線センサー（41.4％）』『無線センサー（Wi-Fi）（33.5％）』と続いた。「スマートファクトリー」や「DX」が叫ばれる昨今であるが、実態としては約半数の現場がアナログな手法に頼らざるを得ない状況。人手不足が深刻化する中、これらの作業を自動化したいという潜在的なニーズは高いと考えられる。

　しかし、自動化（センサー化）を進めようとすると、次に「配線の課題」が浮上。「現在のデータ収集方法で不十分だと感じている点」について尋ねたところ、『レイアウト変更時の再配線が手間（47.5％）』が最も多く、『配線工事が大変（37.6％）』『測定ポイントの追加が難しい（36.1％）』と続いた。有線によるネットワーク構築は通信が安定する反面、工場特有の頻繁なレイアウト変更や、配線の取り回しが大きな負担となっており、これが自動化を躊躇させる要因となっている。そこで「配線のない無線（Wi-Fi等）」への期待が高まるが、そこには「通信トラブル」という落とし穴がある。

　前問で『無線センサー（Wi-Fi・920MHz帯など）』と回答した人に、「工場内での無線を利用したデータ収集において、トラブルを経験したことはあるか」と質問したところ、約9割が『よくある（25.0％）』または『たまにある（60.2％）』と回答。工場内は遮蔽物が多く、一般的な無線規格では電波が届きにくかったり、干渉を受けやすかったりするため、「無線化したものの、データが取れていない」という新たな悩みを抱えていることが浮き彫りになった。「配線はしたくないが、無線だと切れる」。このジレンマをどう解決すればよいのかが課題である。

長距離通信・障害物に強い「920MHz帯マルチホップ無線 SmartHop」
　今回、「工場におけるDX/IoT導入の実態と、無線化・省配線のニーズ」に関する調査を実施したOKIは、工場内やオフィス等、プライベートネットワークの構築に向いている「920MHz帯マルチホップ無線 SmartHop」を販売している。

OKIの920MHz帯無線「SmartHop」とは
　SmartHopは、長距離通信と高い信頼性を両立する920MHz帯無線を活用し、工場や施設内のセンサーデータ収集を柔軟に実現するOKIの無線ソリューション。障害物の多い環境でも通信を維持できるマルチホップ技術を採用し、配線工事の負担を抑えながら、安定した無線ネットワークの構築を可能にします。920MHz帯ならではの高い電波到達性により、見通し環境では約1kmの通信が可能で、工場内や建屋内においても複数フロアをカバーしたネットワーク構築に適している。

SmartHopが提供する価値
　SmartHopは、配線レスでありながら、高い信頼性と拡張性を備えた無線ネットワークを構築できる点が特長。工場や施設の環境変化に対応しやすいデータ収集基盤として、現場の運用負担を抑えつつ、継続的なデータ活用を支援する。

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